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かけそばばかり頼まれると苦しい立ち食いそば

1 :なつあかねφ ★:2014/08/03(日) 18:32:31.89 ID:???

原価は1杯につき50円といわれる「立ち食いそば」。おいしいそばの定番である小麦粉を2割混ぜた『二八そば』
の真逆、小麦粉8割の『八二そば』(原価30円)と業者の作った濃縮たれ(原価20円)で作った一杯のかけそば
を250~300円で売る。ならば、どんな人でも儲けられるのかといえば、そうはいかない。立ち食いそばの収益構造
と、安くて美味しい立ち食いそば店を見つけるコツについて、ジャーナリストの鵜飼克郎氏が解説する。

 * * *

1杯あたり原価50円と言われる立ち食いそばだが、大衆食文化に詳しいライターの松浦達也氏は「店としては、
かけそばばかり頼まれると商売にならないはず」と指摘する。

「すべてのファストフードに共通しますが、家賃、人件費、光熱費などランニングコストを考えると、いかに利益率
の高いサイドメニューを食べてもらうかがポイントとなる」

そこで登場するのが、かき揚げやエビ天、コロッケ、イカ天といったトッピングだ。大手チェーンでは稲荷寿司やカレー
ライス、丼物などのサイドメニューも充実させ、収益アップを図っている。

「天ぷらは野菜が中心で原価は安い。店で揚げればできたて感が出るし、そばの倍の値段が設定できる」(都内
の立ち食いそば店店主)

もちろん店によっても異なるが、かけそばの食材原価は概ね、そば30円とダシ20円で50円程度。これにネギやわかめ
を乗せて250~300円で提供している店が多い。だが、「業務用スーパーで販売されている1枚40円程度のかき揚げ
を載せれば400円前後で販売できる。天ぷらをトッピングする人は多いので利益率は大幅に上がる」と前出の店主は語る。

「エビ天はさらに利益率が高い。エビは小型のものを仕入れ、切込みを入れて叩いて伸ばす。これに衣をつけてカサを
3倍にする。安い冷凍エビは1尾25円程度。かき揚げよりも原価は安く、売値は100円以上高くなる」

だが、安かろう不味かろうでは熾烈な生存競争を生き残ることはできない。大手チェーンだけではなく、近ごろは従来
の立ち食いそばの概念を覆す本格的な店が増えている。

「うまい立ち食いそばを食べたいなら、立地の悪い店が狙い目」というのは“B級グルメ評論家”の柳生九兵衛氏だ。

「駅周辺や駅構内に展開する店は早さを追求しており、麺を茹で置きしてすぐに出せる状態にしています。逆に、駅
から少し離れた立ち食いそば店は提供まで多少の時間がかかっても、こだわりのそばを提供する隠れた名店ということ
が多いですね」

>>2に続きます



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平均額は86万7731円 夏のボーナス

1 :依頼@ちゅら猫φ ★:2014/07/31(木) 23:16:07.23 ID:???

★夏のボーナス、大手7・19%増…製造業2けた
2014年07月31日 18時51分

経団連は31日、大手企業の今夏のボーナス(賞与・一時金)妥結額の最終集計を発表した。

回答した133社の平均額は86万7731円で、昨夏より7・19%増と、2年連続で増えた。
伸び率はバブル期の1990年(8・36%)以来の高さとなった。

製造業(112社)は11・03%増で2けたの伸びとなった。
鉄鋼、自動車など円安を背景に輸出が好調だった企業で増額が目立った。

一方で非製造業(21社)は6・39%減だった。原子力発電所の停止で天然ガスなどの
燃料代が業績を圧迫した電力各社(7社)が全体の足を引っ張った。

調査は主要20業種240社が対象で、うち16業種の133社から集計可能な回答があった。



企業の配当総額、過去最高の7兆円超

1 :かじりむし ★@\(^o^)/:2014/06/24(火) 22:38:43.44 ID:???0.net

企業の配当総額 過去最高の7兆円超
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140624/k10015455571000.html
NHK 6月24日 12時01分


業績の改善が続いていることを受け、企業の間では株主への配当を増やす動き
が広がり、ことし3月期決算の企業の配当の総額が初めて7兆円を超えて過去
最高となりました。

企業は、稼いだ利益の中から株主に還元する配当の額を決め、毎年の株主総会
で決議します。

証券大手のSMBC日興証券によりますと、東証1部に上場することし3月期
決算の企業のうち、配当を前の年度より増やしたり復活させたりした企業は、
全体の54%余りに当たる718社に上りました。

配当の総額は7兆600億円で前の年度より18.9%増加し、初めて7兆円
を超えて過去最高となりました。

一方、ことしの株主総会では、株主側から業績の改善に合わせて配当をさらに
増やすよう求める声も出ていて、企業の対応が注目されます。